【巻頭コラム】

　　　　　　　『生成AIの大学教育への活用方法と将来的な展望』

　　　　　　　　　　　　　　　ICT経営パートナーズ協会   会員
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 ほその　ひでかず

今年の4月から、生成AIの大学教育への活用に関する話題が増えてきました。短期間である4月から11月にかけて、生成AIの進化は驚異的であり、その大学教育への応用方法や可能性は大幅に拡大しています。

しかし、実際には生成AIを理解している教員はわずかで、また生成AIについて教える機会もまだ十分にはありません。しかも、学生自身の間でも、生成AIを活用している者は限定的です。

生成AIを使っている人々の間ではレベルの差はそれほど見られませんが、使っている人と使っていない人との間では大きな差が生じています。生成AIによって仕事を奪われるとの懸念がある一方で、実際には生成AIを使いこなす人たちによって仕事が奪われるという現象が起きています。

ここで、生成AIの大学教育への活用方法と将来的な展望に話を戻したいと思います。

大学教育への生成AIの活用方法（例）

■個別化された学習への応用
生成AIは学生一人ひとりの学習パターンや弱点を理解し、それに応じて個別化された学習経験を提供することができます。個々の学習速度、スタイル、前提知識に合わせて教材を調整することで、より効果的な学習体験を提供します。

■学生の評価への応用
生成AIは学生の評価を自動化し、教師の負担を軽減します。これはエッセイの採点などの複雑なタスクを含む可能性があります。

■AI助手/チャットボットへの応用
生成AIは学生の質問に24時間対応するAI助手として使用することができます。これらのAI助手は、学生が必要な情報をすぐに見つけるのを助け、学習資源へのアクセスを改善します。

■学習成果予想への応用
生成AIは過去の学習データを使用して、学生がどのトピックで困難を感じるかを予測するのに役立つことができます。これにより、教師は事前に介入して問題を解決し、学生が学び続けることができます。

■グループ学習の最適化への応用
生成AIは学生の知識レベルや学習スタイルに基づいて最適な学習グループを形成することができます。これにより、学生は互いに学び、成長する機会を持つことができます。

■教材のアクセシビリティへの応用
生成AIは教材を視覚的または聴覚的に障害を持つ学生にとってアクセシブルな形式に変換するのに役立つことができます。これにより、全ての学生が教材に平等にアクセスできるようになります。

■シミュレーションと仮想現実への応用
生成AIは仮想環境やシミュレーションを通じて、実世界の複雑な問題を研究するための道具として使用することができます。これは特に科学や工学の学生にとって有用です。

■将来の展望への応用
生成AIによる教育コンテンツの生成: AIが教育コンテンツを自動生成する技術は、教師が個々の学生やクラスのニーズに合わせて教材をカスタマイズするのを助けます。

■学習者の感情の理解への応用
生成AIは進化し続け、学習者の感情や心理状態を理解する能力を持つようになります。これにより、学生が困難に直面しているときや特定のコンテンツに対して動揺しているときに、それを認識し対応することが可能になります。

■生成AIによる研究支援への応用
生成AIは学生や研究者が論文を書く際に、適切な引用を見つけるのを助けたり、研究の新たな方向性を示唆することができます。

■ライフ・ロング・ラーニングへの応用
生成AIは学生が大学を卒業した後も継続的な学習を支援します。AIは個々のキャリア目標や興味に合わせて学習リソースを推奨し、ライフ・ロング・ラーニングを推進します。

最後になりますが、これらの活用方法や将来の可能性を最大限に引き出すためには、生成AIの倫理的な使用、プライバシーの保護、そして生成AIのリテラシー教育が重要となります。

■生成AIの倫理的な使用
生成AIは、人間が書いたようなテキストを生成する能力を持つため、その使用には注意が必要です。虚偽の情報を広めたり、人間が書いたと誤認させる目的で使用される可能性があります。そのため、生成AIの使用は透明性と真実性を保つことが重要です。また、生成AIは、学生の学習データを使用してパーソナライズされた学習経験を提供しますが、そのデータの使用には学生の同意が必要です。そして、そのデータは教育目的のみに使用され、他の目的で使用されないことを保証する必要があります。

■プライバシーの保護
AIは大量のデータを分析する能力を持ちますが、その中には個人を特定可能な情報も含まれる可能性があります。そのため、AIの使用にはプライバシーの保護が重要です。AIが収集・分析するデータは、必要最小限に留め、適切に匿名化・脱個人化されるべきです。また、学生のデータは適切に保護され、不正アクセスやデータ漏洩から守られる必要があります。

■生成AIのリテラシー教育
AIが日常生活の多くの部分に浸透してくるにつれ、AIのリテラシー、つまりAIの機能と限界を理解し、それを適切に使用できる能力が求められます。大学生に対しては、生成AIの基本的な概念と原理を理解するための教育が必要です。また、AIがどのように個人のデータを使用し、その結果がどのように生じるのかを理解することも重要です。

これらの課題は、生成AIの教育への活用における重要な考慮事項であり、これらを適切に運用できれば生成AIの教育への貢献を最大限にすることが可能になります。

今回の文章は ChatGPT-4-32kを使って最終仕上げをしています。
生成AIらしい文章はこんな感じになるということを知って頂ければと思います。
私たちICT経営パートナーズ協会でも生成AIの教育への活用を見守り、必要に応じてサポートを提供していくことも必要ではないかと考えます。
生成AIの利活用についてご質問等あれば、お気軽にICT経営パートナーズ協会にお問い合わせください。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

東京商工会議所との共同DX支援活動

ぴったりＤＸスタート記念!　特別オンラインセミナー　第４弾

クラウド時代のITベンダーとの上手な付き合い方

2023年1月11日（水）～2月16日（木）

当協会は、東京商工会議所との共同DX支援活動を行います。

企業として生き残り、そして、競合他社に勝つ企業になるまでの、『中小企業でもできるDXの道のり』を具体的に解説します。
マイナンバーカードの普及、電子帳簿保存法・インボイス制度の施行、取引先からの電子化要請、等々中小企業もデジタル化を余儀なくされています。しかし、中小企業がDX化に取組ためにはいくつかハードルがあります。
そのハードルをクリアして労働生産性向上・売上向上のためのDX実施のためにどうすれば良いかを具体的に説明します。
ハードルを越えた後には、売上が数十倍になった企業も多数存在しています。

はじめての方は無料会員登録が必要です。

https://myevent.tokyo-cci.or.jp/detail.php?event_kanri_id=201453
　　

平素は格別のお引き立てを賜り誠にありがとうございます。

日本フェニックス様の移転に伴い、当協会の事務局の住所が7月25日から変更になりました。

＜移転後の住所＞

〒102-0083
東京都千代田区麹町三丁目７番７号 セット東京ビル４Ｆ

電話番号の変更はありません
電話番号：03-5817-4655

お手数をおかけしますが、管理されている名簿の住所変更をお願い致します。
よろしくお願い申し上げます。

以上

　去る４月５日の理事会に於いて、私は会長を退任し、木村礼壮氏が新たに会長に就任いたしました。
　何卒木村新会長へのご支援、ご協力の程よろしくお願い申し上げます。

　今後私は名誉会長として、木村会長の協会運営への協力及び評議委員会委員長として協会発展の為の意見具申や提案取りまとめに、微力を尽くして参りたいと存じます。
　これまでと変わらないご指導、ご鞭撻をよろしくお願い申し上げます。

ICT経営パートナーズ協会 名誉会長・評議委員会委員長　関隆 明

　この度、2022年4月5日付にて、関元会長から当協会の会長のバトンを受け継がせて頂きました木村礼壮でございます。

　日ごろは当協会に多大なるご支援、ご鞭撻をいただき誠にありがとうございます。

　弊協会は、創設以来、顧客の価値向上のため様々な活動をしてまいり、下の特徴を持っております。

①専門性の高いメンバが多く集まる専門家集団：DX関連以外でも経営そのものの改革を推し進める専門家も在籍しております。

②ベンダ等からの影響を受けない中立的立場で顧客に寄り添った支援が可能でございます。

③顧客がIT導入をする場合、コンサルティングから導入、定着化、継続的改善までを一機通関で顧客の立場でご支援できます。

　ただ、当協会だけではできないこともございますので、様々な組織と連携をして顧客支援を行っていきます。今後は様々な外部組織との連携以外にも協会メンバ間の連携、顧客同士の連携といった様々な連携を強化していく所存でございます。

　連携という言葉は共創と置き換えても良いかもしれません。協会内部の会員同士で共に新しい価値を創造していく、外部組織と更に大きな価値創出をして、顧客とも共創し、顧客同士の共創も支援していくことにより、価値の輪を広げていけると確信しています。

　弊協会の顧客との共創は顧客ファーストであることはもちろんでございます。弊協会のスタンスといたしまして、顧客の先に顧客企業のお客様がいらっしゃる訳ですので、顧客企業のお客様目線で顧客企業の価値を最大化するお手伝いをさせていただければと存じます。

　協会内の勉強会、分科会活動の活性化及び交流の機会を広げて協会内で培った価値創出スキルを十分に発揮する場をできるだけ多く得ることができるように、今後は見込み顧客創出活動にも積極的に取り組んでいきます。

　今後、価値創出の共創の場を広げていく活動に皆様からの引き続きのご助言、ご指導、ご鞭撻のほどよろしくお願いいたします。

ICT経営パートナーズ協会 会長　木村 礼壮

新型コロナ感染症がおさまらない中、皆様も何かと不便な思いをされて居られることとお察し致します。然し私達は新型コロナには細心の注意を払いながら、常にポストコロナを目指し、前向きに対処していかなければならないと思います。

そこでこの停滞感のある現在、ポストコロナに向かってDX実践に役立つ人材育成に、一段と力を入れて行くべき時だと考えます。
現在各種機関や団体がその為のセミナーや研修に力を入れており、当協会も「働き方会議」や「東京商工会議所」などと、実践力ある人材を育成すべく、新しいセミナーや研修コースの企画に力を入れて居ります。

多種の専門家が居られる当協会としては、この機に是非皆様の持てる専門知識、ノウハウや経験を生かした講座を提案し、お役に立ちつつ、併せて皆様の知名度を上げて行く良い機会にしたいと思って居ります。

DX実践に役立つ人材育成に提供可能な講座についてご提案ください。

常に皆様方の提供可能な講座を整理して置き、迅速に提案できる体制を整えて置きたいと思います。皆様の提案したい講座について、新しい講座の提案で更新して行きながら、 機会ある毎に迅速に提案して行くよう努めたいと思います。

2022年7月25日

日本働き方会議様で案内してくれている、ITC経営パートナーズ協会会員のDX推進セミナー案内へのリンクです。

■DX推進SUSDセミナー
　　https://jwc-kaikaku.jp/course/dreamit/dreamit.html

■「ビジネスアナリシス方法論“GUTSY-4”」紹介セミナー
　　https://jwc-kaikaku.jp/course/ictm/i001.html

■DX推進セミナー
　https://jwc-kaikaku.jp/course/weing/weing.html

企業経営におけるビッグデータの活用方法とは
【東京商工会議所　はじめてIT活用マガジン（2022.6.23号）掲載】

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■東商オンラインセミナー ピックアップ
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　◎　＜ＮＥＷ＞ビッグデータ活用で売上向上！
　　　　　　　　　　～　中小企業に役立つデータ分析とは　～

　　ビッグデータの利活用は経営に新しい活力を与えます。
　一例として、顧客のお客様の購買動機を知ることで、それに対応した商品の
　開発、顧客へ提案に利用することで大きな利益を産み出すことも可能です。
　　現在では、顧客の購買動機、同業他社の成功の要因、市場トレンド等、
　経営に活かせる情報を無料で入手できるようになり、情報分析が中小企業でも
　可能です。是非、本セミナーで得る知見を新規事業開発及び利益向上に
　お役立てください。

　　・公開期間　　７月５日（火）～７月２４日（日）
　　・開催方法　　オンライン（YouTubeによる録画配信（限定公開））
　　・講　師　　　株式会社ドリームIT研究所　CEO　木村 礼壮 氏
　　　　　　　　　　　　（　一般社団法人ICT経営パートナーズ協会 会長　）
　　・参加費　　　無料（東商会員限定）
　　　　　　　　　（非会員の方でも会員にご加入いただくことでセミナーの
　　　　　　　　　受講は可能です）
　　・内　容　　・ビッグデータで何ができるのか
　　　　　　　　・ビッグデータとは
　　　　　　　　・ビッグデータ解析事例
　　　　　　　　・ビッグデータの利用事例ビッグデータ解析ツールの紹介
　　　　　　　　　（RESAS Google Trend）

　▽お申込み、その他詳細はホームページから
　　　⇒　http://msg.tokyo-cci.or.jp/mail/u/l?p=O4OwmVsRTsS0MhbEY

「ローコード開発ツールを要件定義から運用まで利活用する方法」

開催日時: 2022年7月4日（月曜日） 13:00〜15:00（Zoom開催）

なお、講演資料は、別途、入手次第、参加者には配布する予定です。

講演概要
ローコード開発ツールを利用した開発は徐々に市場を拡大しています。
ですが、開発工程はプロジェクト全体の1部にすぎません。
要求定義・要件定義・保守運用までのプロジェクト全体の効率化が本来の姿かと思います。

1) 今回は、要件定義から開発・運用までを同一のローコード開発ツールで実施するための方法及び事例が満載の講演です。要求定義を含めてレポジトリ化できることはその後の工程の品質・生産性も向上させます。

2) この分野での講師の田原氏の実績は抜きん出ており、会社設立から3年しか経過していないにもかかわらず大手SI企業との連携も相次いでいます。

講師
田原秀夫氏: 合同会社TAHARA代表　
URL: www.htahara.com/　
所在地:神奈川県鎌倉市

講師(田原 秀夫氏)プロフィール
・福岡県出身、様々なERPパッケージコンサルやシステム開発プロジェクト経験を経て2015年にローコード開発と出会う。
・以後、Low - Code Platformを活用したシステム開発の課題に取り組み、2019年5月に合同会社TAHARAを設立。
・会社設立後、上記システム開発の課題についての解決方法を、サービスメニュー体系化したものを『インタラクション(寄り添う)サービス』と命名して提供を開始。

 参加希望の方は、6月30日までに以下にご連絡頂けますでしょうか。

 info@ictm-p.jp

 折り返し【Zoomご案内】を差し上げます。

城南信用金庫様主催の【第2回】IT活用なんでも大相談会に、ICT経営パートナーズ協会も相談役として参加しました。

日時：５月２４日（火）１３時から１７時

場所：よい仕事おこしプラザ 　もしくは　リモート（Zoom）

定員：各メニューにて先着５名（事前予約制）

お問合せ先：城南信用金庫　企業経営サポート部　support@jsbank.co.jp

「超高速開発」改め、ノーコード／ローコード開発の認知度向上や活用促進を担う団体を率いる。設立当初から経営とITの融合を標榜、DX熱の高まりを背景に急速普及への手応えを語る。業務部門、IT部門、ベンダーが三位一体となった開発の理想型を目指し、活動をさらに発展させる。(この記事は有料なので、インタビューの一部が公開されています。)　2021.11.24

以下、記事リンク 
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/nc/18/020600001/111600098/

協会創設以来続けてきた活動内容を今一度再点検し、ユーザ企業にとってより実成果の上がる支援活動を活発化し、より存在感のある協会へと発展して行きたいと思います。

世界的規模でデジタル産業革命が進行している現在、企業はデジタルトランスフォーメーションを積極的に推し進め、よりスピーデイ且つ質の高い経営を実現して行かなければなりません。

当協会としては今までの支援活動を通して発展させて来た各種メソッドやツールを互いに連携させ、ユーザから見てどんな支援やサービスが得られるのか、それらを提供する上で、協会の中立的な立場を全面的に生かした最適な協創体制作りを外部に発信して行きたいと思います。

そしてそれらの活動成果も紹介し、より多くのユーザ企業に関心を抱いて頂くことが、何よりも大切だと思っています。

一般社団法人 ICT経営パートナーズ協会 会長　　木村　礼壮